「訪日外国人を対象に、実際の店舗や空港で調査をしたい」

「アンケートだけではなく、実際の購買行動や利用時の反応も調べたい」

訪日外国人を対象とした調査では、オンラインアンケートだけでなく、空港や小売店舗など、訪日外国人が実際に行動する場所で調査を行う方法があります。

特に店舗では、商品を選ぶ、比較する、手に取る、購入する、購入せずに離れるといった行動を観察し、その後のヒアリングで「なぜその行動を取ったのか」を確認することができます。

本記事では、個別案件の顧客名や非公開情報には触れず、訪日外国人調査において、空港や小売店舗などでどのような調査ができるのかを紹介します。

結論：訪日外国人調査は「どこで調べるか」によって得られる情報が変わる

1. 訪日外国人調査は「調査場所」によって分かることが変わる

訪日外国人調査というと、Webアンケートを使って大人数から回答を集める方法をイメージすることがあります。

しかし、訪日外国人の消費行動やサービス利用について詳しく調べたい場合には、実際に訪日外国人が行動している場所で調査する方法もあります。

例えば、空港と小売店舗では、調査できる内容が大きく異なります。

つまり、調査対象者が「どこにいるか」は、調査設計を考えるうえで重要な条件になります。

2. 空港ではどんな訪日外国人調査ができる？

空港は、訪日外国人が日本での旅行を終える、あるいは帰国するタイミングで接点を持ちやすい場所です。

そのため、旅行全体を振り返ってもらう調査との相性があります。

例えば、次のようなテーマが考えられます。

• 日本旅行で何を購入したか

• どこで商品を購入したか

• 旅行中にどのような情報を参考にしたか

• 日本の商品・サービスにどのような評価を持ったか

• 旅行中に不便を感じたことは何か

• 再訪したいと思った理由、あるいは改善してほしい点は何か

特定の商品やサービスだけではなく、「今回の訪日旅行全体」を振り返ってもらいたい場合にも、こうした調査方法が考えられます。

ただし、空港で調査する場合は、対象者の滞在時間や調査場所のルール、調査対象者の属性などを事前に確認する必要があります。

3. 小売店舗では「実際の購買行動」を調べられる

小売店舗での調査では、訪日外国人が商品を選ぶ場面を実際に確認できることが特徴です。

例えば、次のような行動を観察できます。

• どの商品に最初に興味を示したか

• 商品を手に取ったか

• 複数の商品を比較したか

• 価格や表示を確認したか

• 店員に質問したか

• 購入したか、購入せずに離れたか

こうした情報は、アンケートで「商品を購入しましたか」「商品に満足しましたか」と質問するだけでは把握しにくい部分です。

WIPジャパンでも、訪日外国人の消費行動やニーズを調べる方法として、店舗での行動観察など複数の調査手法を案内しています。

4. 「行動観察＋出口ヒアリング」で何が分かる？

店舗での調査では、行動観察だけで終わらせず、対象者へのヒアリングを組み合わせる方法があります。

行動観察では「何をしたか」を確認し、ヒアリングでは「なぜそうしたのか」を確認するという考え方です。

例えば、ある商品を手に取ったものの購入しなかった場合、「価格が理由だったのか」「商品説明が分かりにくかったのか」「別の商品を選んだのか」など、行動だけでは分からない背景を確認できます。

一方で、ヒアリングで得られた回答が、そのまま実際の行動を完全に説明するとは限りません。そのため、観察とヒアリングを組み合わせて情報を確認することに意味があります。

5. アンケート調査と組み合わせることもできる

訪日外国人調査では、行動観察やヒアリングだけでなく、アンケート調査を組み合わせることもできます。

例えば、店舗で少人数の対象者について詳しく観察した後、より多くの訪日外国人を対象にアンケートを実施する方法です。

この場合、調査方法ごとの役割を分けて考えることができます。

• アンケート：認知、評価、購入経験、意向などを数量的に把握する

• 行動観察：実際の店舗内でどのような行動が起きているかを見る

• ヒアリング：行動や回答の背景、理由を深掘りする

どの方法を使うべきかは、調査目的や対象者、調査場所、必要な情報の深さによって変わります。

6. 訪日外国人調査では「どの国・地域の人を対象にするか」も重要

訪日外国人と一括りにしても、国籍や居住地域、旅行目的、訪日回数などによって、消費行動や商品への評価が異なる可能性があります。

そのため、調査を設計する際には、単に「訪日外国人を対象にする」のではなく、どのような対象者から情報を集めたいのかを決めておくことが重要です。

例えば、次のような条件を設定できます。

• 国籍・居住地域

• 訪日回数

• 旅行目的

• 年齢・性別などの属性

• 特定の商品・サービスの利用経験

• 特定の店舗やエリアへの訪問経験

対象者条件を細かく設定するほど、必要な対象者を集める難易度が上がる場合もあります。そのため、調査目的に対して本当に必要な条件なのかを整理することが大切です。

7. 空港と小売店舗では、調査設計も変わる

空港と小売店舗では、対象者の状況が異なるため、同じ質問をそのまま使えばよいとは限りません。

「訪日外国人に聞きたい」という出発点だけでなく、「どの場面の情報を知りたいのか」まで具体化すると、調査方法を選びやすくなります。

8. 訪日外国人調査の実績を活用するときに確認したいこと

訪日外国人調査の実績を調査会社に確認するときは、「訪日外国人調査をしたことがあるか」だけを見るのではなく、どのような場所・対象者・調査方法に対応した経験があるかを確認することが重要です。

例えば、次のような項目を確認するとよいでしょう。

• 空港などでの訪日外国人を対象とした調査経験

• 小売店舗での訪日外国人調査経験

• 店舗内での行動観察への対応経験

• 出口ヒアリングや対面インタビューへの対応経験

• 複数言語での調査対応

• 調査設計から集計・分析まで一貫して対応できるか

特に店舗調査では、対象者のリクルーティングだけでなく、店舗側との調整、調査員の配置、調査時間、言語対応など、現場での運用も考える必要があります。

9. 「どこで」「誰に」「何を聞くか」を決めてから調査方法を選ぶ

訪日外国人調査では、調査手法そのものを先に決めるのではなく、まず「何を知りたいのか」を整理することが重要です。

例えば、店舗での商品選択について知りたいのであれば、店舗内での行動観察が適しています。一方、購入後の評価や旅行全体の満足度を知りたいのであれば、ヒアリングやアンケートの方が適している場合があります。

さらに、「なぜその商品を選んだのか」「なぜ購入しなかったのか」といった背景まで知りたい場合には、行動観察とヒアリングを組み合わせる方法が考えられます。

調査場所、対象者、調査方法を別々に考えるのではなく、調査目的から一連の設計として考えることがポイントです。

まとめ：訪日外国人調査は「実際の行動が起きる場所」で調べることができる