海外インタビュー調査の実績を業界別に紹介｜調査テーマと対象者の例

「海外インタビュー調査を依頼したいが、実際にはどのような業界で使われているのか分からない」「自社と似た業界で、どのような調査が行われているのか知りたい」と考える方も多いのではないでしょうか。

海外インタビュー調査は、消費者の意識や行動を把握するだけでなく、専門家や関係者へのヒアリング、市場やサービスに対する評価の把握など、さまざまな目的で利用されています。

1. 観光・旅行関連：訪日意向や観光サービスへの評価を聞く

観光・旅行関連では、海外の生活者が日本や特定の観光地をどのように捉えているのか、また観光関連サービスや情報をどのように評価しているのかを把握するために、インタビュー調査が活用できます。

WIPジャパンの公開実績では、観光施設を対象として、アメリカおよび香港で「訪日観光プロモーションサイトに関するグループインタビュー」を実施した例が掲載されています。

• 対象：海外の生活者

• 調査方法：グループインタビュー

• 対象国：アメリカ、香港

• テーマ：訪日観光プロモーションサイトに関する評価・意見

このような調査では、単純な「好き・嫌い」だけではなく、サイトを見たときにどこに関心を持ったのか、分かりにくい部分はどこなのか、訪問意向にどのような影響を与えるのか、といった理由まで掘り下げることができます。

2. メディア関連：日本やコンテンツに対する海外の意識を探る

メディア関連企業では、特定の国・地域に住む人が日本や日本のコンテンツをどのように認識しているかを調べるために、インタビュー調査を活用できます。

WIPジャパンの公開実績では、メディア関連企業からの依頼として、マレーシアおよび台湾で「日本に関心のある人に対するグループインタビュー」が掲載されています。

• 対象：日本に関心のある海外生活者

• 調査方法：グループインタビュー

• 対象国：マレーシア、台湾

• テーマ：日本に対する関心・意識の把握

このタイプの調査では、アンケートで「日本に興味がある」と回答した人が、実際には何に興味を持っているのか、どのような情報を求めているのかなど、回答の背景を掘り下げることができます。

3. 消費財：商品やブランドについて海外の生活者に聞く

消費財分野では、新商品の開発や海外展開を検討する際に、現地の消費者が商品をどのように認識しているかをインタビューで確認する方法があります。

WIPジャパンのFAQでは、海外調査の利用例として、日用品を欧州で展開するケースを紹介しています。欧州各国の消費者が、現在どこで商品を購入しているのか、どのように利用しているのか、なぜその商品を選んでいるのか、といった点をインタビューなどで聴取する方法です。

また、海外の消費者が日本企業やブランドをどのように感じているかを調べることも、定性調査の活用方法の一つです。

消費財の場合は、単に「購入したいか」を聞くだけではなく、普段の購買行動や利用場面、購入理由、不満、代替商品などを確認することで、商品開発や海外展開の検討材料を得られる場合があります。

4. 業界が違っても、インタビューで確認するポイントには共通点がある

観光、メディア、消費財など、業界によって調査テーマは異なります。一方で、海外インタビュー調査で確認する基本的なポイントには共通する部分があります。

定量調査では「何％の人がそう考えているか」を把握できますが、インタビューでは「なぜそう考えるのか」を掘り下げられることが特徴です。海外市場での生活者の行動や価値観を理解したい場合には、この違いが重要になります。

5. 「業界実績」だけで調査会社を選ばないことも重要

海外インタビュー調査を依頼するとき、「自社と同じ業界の実績があるか」は重要な確認項目です。ただし、それだけで判断する必要はありません。

たとえば、同じ「観光業界」の案件でも、訪日旅行者への調査と、現地在住者への訪日意向調査では、対象者も質問内容も異なります。また、同じ消費財メーカーでも、新商品の受容性を確認する調査と、既存ブランドのイメージを調べる調査では設計が変わります。

そのため、実績を確認するときは、次のような点まで確認すると、自社案件との近さを判断しやすくなります。

• 自社と近い業界・商品カテゴリーの調査経験があるか

• 自社が調べたい国・地域での調査経験があるか

• 自社が想定する対象者をリクルーティングできるか

• グループインタビュー、デプスインタビューなど必要な手法に対応できるか

• インタビューだけでなく、翻訳・通訳・分析まで対応できるか

6. 海外インタビューは「誰に聞くか」で調査結果が変わる

海外インタビュー調査では、質問項目だけでなく、対象者の条件をどのように設定するかが重要です。

たとえば、「日本に関心のある人」と「訪日経験者」では、日本に対する知識や期待が異なる可能性があります。また、商品の既存ユーザーと未使用者でも、質問すべき内容は変わります。

したがって、過去の実績を見るときも「どの業界だったか」だけではなく、「どのような対象者に、どのような条件で話を聞いたのか」まで確認することが大切です。

7. WIPジャパンの海外インタビュー調査

WIPジャパンでは、海外の生活者・消費者を対象とした定性調査に加え、現地のキーパーソンへのヒアリングやインタビューにも対応しています。

調査の目的や対象者が決まっている場合は、インタビューの実施だけを依頼することもできます。一方で、対象者の設定、リクルーティング、インタビュー項目の設計、現地通訳、回答の翻訳・整理などを含めて相談することも可能です。

海外インタビュー調査では、業界や国によって対象者へのアプローチ方法やコミュニケーションの方法が変わります。そのため、過去の実績をそのまま自社案件に当てはめるのではなく、自社の目的・対象者・調査国に合わせて設計することが重要です。